IPS備蓄事業打ち切りならば

今朝の新聞に、京都大iPS細胞の備蓄事業予算打ち切る可能性を報じられている。
年間１０億円、１０年間で計９０億円以上を投じられたが、企業ニーズとの違いから
思うような成果は出せないでいるようだ。

それならば、健康寿命を延ばすために、あるいは要介護状態改善の為に慢性期医療の見直しに
年間１０億円の金額を回して欲しい。
臨床結果やイビデンスについては、医療関係者が技術に目を向けてくれ臨床に加わってくれれば
結果は出てくる。
技術の習得には数年以上の臨床は必要になるが、多くの症例の集まる総合病院には
患者に事欠くことは無く、研究・臨床には恵まれた環境が其処にある。

現在行われているリハビリ処置では、これといった結果は出ていない。
自動車事故による「むち打ち症」にしても、通り一遍の処置を下すだけで、本人の治癒力に任せる
消極的な姿勢でしかない。
積極的に改善を求める方法に切り替えるべきであり、このままでは医療費・介護費の増大を
見過ごしているだけにすぎない。

巷の声は、医療機関にも関係省庁にも届いていない？
名古屋大学でも、ある教授が臨床を試みた事はあり、結果を学会誌に載せてはいたが
失敗に終わっている。
元々は、米国の医学誌に掲載された「軟部組織の見直し」だが、米国で技術を見直して各医療機関が広く取り入れた気配も伝わっては来ないし、もし、技術を見直して医療に取り入れていれば欧州に技術は広がっているはずなのだが、欧州で技術が医療として取り入れられた様子もない。
慢性期医療として取り入れているならば各メディアが、既に取り上げ「朗報」として
世界を駆け巡っており、患者に限りなく負担の掛けない施療法として広がれば、日本の国家予算に占める医療・介護費の削減に繋がる。

勿論、費用削減に反対のグループは居るし、売り上げ減少は業界の存続に影響する。
国家の医療関係者への配慮もあろうが、国民一人一人の辛い症状の緩和や訪れる少子化に
向けての対策を練る事も可能であろう。
皆保険制度を見直せばよいし、他力本願の国民の目を覚まさせる機会でもある。
症状の大きな改善や緩和に繋がるのであれば、国民は自らの出費を厭わない。
医療の進歩は、新たな疾患を見いだし専門性の重要性も増している。
それはそれで医療の重要性が認知される切っ掛けにもなる。