ワクチン政策は原発政策と同じ構造

医療を操る製薬マネーと題して、中村泰子氏が投稿されていた記事によれば、韓国でのインフルエンザワクチン接種後の死者が１０日間で５９人でたとの報道がありました（韓国疾病管理庁１０/２６発表、ソウルニュース）。

また、イギリスのワクチン治験参加者も死亡しました。さらに、アストラゼネカのワクチン治験の被験者に新型コロナウイルスより酷い脊椎炎症が見られました。世界の新型コロナウイルス死者９０万人超に被害拡大しています。

ワクチンが作られて全人類に強制的に接種しても、新型コロナウイルス危機自体が実際の感染者と関係なく永続化される構図なので、統計上の新型コロナウイルス感染者は減らず、このワクチンは効かない、次のワクチンが必要だという話になると言います。

また、日本政府は１０月２７日、新型コロナウイルスのワクチンの無料接種、健康被害が確認された場合は、医療費支給などを盛り込んだ予防接種法の改正案を閣議決定しました。国民には接種の努力義務が生じるとのことです。

新型コロナウイルスのワクチン無料接種を全国民対象、国費６７００億円超です。私を含めて私の家族は誰もインフルエンザのワクチンなど接種したことがないし、インフルエンザに罹患した事もありません。

だが、娘が嫁に行って初めてインフルエンザのワクチンを接種したところ初めてインフルエンザに罹患して重症化し、死にかかりました。ワクチンは決定打ではないと思うのです。２００３年に流行したＳＡＲＳのワクチンも特効薬も今も無い状態です。

それなのに新型コロナウイルスのワクチンが直ぐに出来るのであろうか。ワクチンは、接種後に亡くなるなど副作用の問題が常に伴うものです。安心だということで子宮頚がんのワクチンを子どもたちに接種したところ副作用により自力で生活が出来ない状態になってしまった子どもたちが多発したのはつい最近のことです。

私は、ワクチンは無料でも受けません。臼田篤伸氏の著書、「乳幼児ワクチンと発達障害」には、乳幼児がワクチン接種で危険にさらされ、多くの被害が出ている現状を語っています。製薬マネーが医療を操り、ワクチンと発達障害の因果関係を断固認めず、「生まれつき」論でごまかし通すワクチン政策を知りました。

これは、原発マネーが地域を操り、被曝と健康被害の因果関係を断固認めない原発政策と同じ構造でしょう。ワクチンについては様々な意見があると思いますが、原発と同じ手法で、ワクチンが作られていることを考えて頂ければと思います。