ジョン・レノンの息子ショーンのプレゼントの旭日旗Tシャツを着る恋人シャーロット

　シャーロットが、このシャツ着用の写真をインスタに投稿すると、アホな愛国的韓国人がワラワラと湧いて、批判を展開。しかし、シャーロットは、冷静に毅然と反論アホ韓国人を論破（笑。　→写真左

　ジョン・レノンは、お花畑感覚の持ち主だが、必ずしも偏狭ではなかった。小野ヨーコとともに、何度も「靖國神社」に参拝している。イマジン大好きのパヨクには、認めたくない事実らしいが。　→写真右


□韓国SBS報道　　；韓国人視点の報道だが、腰が引けている報道、あはは。
　2019.08.22 18:04

米国のモデル、 シャーロット・ケンプ・ミュール（Charlotte Kemp Muhl）が日本軍国主義を象徴する戦犯旗「旭日昇天旗(旭日旗)」Ｔシャツを着て、これを指摘した韓国ネチズンと舌戦をしています。

現地時間19日、ミュールは自身のインスタグラムに旭日旗が描かれたＴシャツを着て乗馬を楽しんでいる写真を公開しました。
この写真を見たある韓国ネチズンはミュールのＴシャツに対して「ファッションは尊重するが、ファンとして言わなければならないようだ。写真の中のＴシャツデザインはナチのような意味だ」と指摘しました。

これに対しミュールは「これは日本の旭日昇天旗だ」と答えました。
米国人ミュールが韓日歴史問題に関する知識が不足していると判断したこのネチズンは「それは私も知っている。しかし、旭日旗は韓国で日本の植民支配を思い出させるので韓国の人々には大きな傷だ」と付け加えて説明しました。

しかし、ネチズンの話にミュールは多少あきれた主張を続けました。
彼女は「旭日旗は明治時代に日本軍が初めて使い、海軍の軍艦旗にも採択された。韓国植民支配以前から存在したので本質的にナチの政治的理念とは違う」と反論しました。

引き続きミュールは「私は日本語ができて、あなたより歴史を多く知っている。米国と英国、フランスも国旗が存在する間、植民支配したのに、それではこの国旗も禁止しなければならないのか？非常に退屈で情けない論争だ」と付け加えました。

ミュールの返事を見たネチズンらは「日本に植民支配された私たちに歴史を教えようというのか？」「作られた時期がが重要ではなく、旗の象徴に問題があるということだ」等の反応で怒りを表わしています。

この中、問題のＴシャツをミュールにプレゼントしたボーイフレンドでビートルズのメンバー、ジョン・レノンの息子ショーン・レノンも「日本で育った私は旭日旗を見れば小さい頃を思い出す。すべての人はそれぞれ象徴的なものを使うことに自由でなければならない」と肩を持つコメントを残して袋叩きにされています。

https://news.sbs.co.kr/news/endPage.do?news_id=N1005406360
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↓悔し差がにじみ出ている、朝日報道。
　　腹いせに、社説では妄想を書き並べているが。

---リンク元記事：(朝日新聞デジタル - 08月23日 07:52)
■米国務長官「韓国の決定に失望」　ＧＳＯＭＩＡ破棄
https://news.mixi.jp/view_news.pl?media_id=168&from=diary&id=5758848

　米国のポンペオ国務長官は２２日、訪問先のカナダ・オタワで記者会見し、韓国が日韓の軍事情報包括保護協定（ＧＳＯＭＩＡ（ジーソミア））の破棄を決めたことについて「失望した」と述べた。米国防総省も「懸念と失望」の声明を出すなど、韓国の決定を批判した。その上で米政府は、ミサイル発射を繰り返す北朝鮮などへの対応について、日韓協力の重要性を強調し、日韓両国に関係改善を求めた。


　ポンペオ氏は記者会見で、同日朝に韓国の康京和（カンギョンファ）外相と話したことを明らかにし、「機密情報を共有する協定に関して行った韓国の決定に失望している」と韓国の対応を非難した。

　その上で「日韓の共通する利益はとても重要であり、それは米国にとっても重要であることは間違いない。我々は、日韓両国がきちんと正常な関係に戻ることができるよう望んでいる」と述べた。

　また米国防総省のイーストバーン報道官は２２日午前に声明を発表し、「米日韓が連帯し協力するとき、我々はより強くなり、北東アジアはより安全になる。機密情報の共有は我々が共通の防衛政策と戦略を発展させるカギだ」と強調した。

　さらに同日午後に同報道官は、２度目の声明を発表。「国防総省は、文政権が日本とＧＳＯＭＩＡの延長を行わなかったことに、強い懸念と失望を表明する」と異例の強い調子で批判した。そして「日韓にほかの分野で摩擦があったとしても、防衛と安全保障における相互協力は完全であり続けるべきだと強く信じている」と訴えた。

　同省は２度の声明を出した異例の対応について、両方とも公式な声明だとしつつ、２度目については報道官よりも高位の同省高官や他省とも幅広く調整したものだと説明。２度目の声明が最新で、優位に扱われるものだとしている。

　トランプ大統領やホワイトハウスはコメントしていない。（ワシントン＝土佐茂生）
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