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2019年05月07日17:47

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生物の多様性は、人為的にコントロールできるものではない

 地球の歴史をたどればわかるが、自然環境は、常に流動的に変化し続けている。 その変化の中で、激しい生存競争が行われ、変貌する環境に適応しつつ競争に勝ったものが繁栄するというのが基本。生存競争の中で、多数の種が誕生し、淘汰され、あるいは共存し、複雑なバランス系を育む。これが生物の多様性というものだ。固定されたものではなく、すこぶる流動的で、絶えず、変化していく。特定の種に着目し、その絶滅を憂うのは、実に馬鹿げたことである。絶滅した理由は簡単、生存競争に敗れたからか、変化していく環境に適応できなかったかのいずれかである。
 全地球が酷寒の世界になり、氷雪で覆われたスノーボールアースの時代もあった。多数の種が滅亡し、穏やかな環境に戻ったとき、再び、新たな生命繁栄の時代となった。
 このような生物の大量絶滅は地球の歴史の中で、幾度もあり珍しことではない。
参考:大量絶滅 https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%A4%A7%E9%87%8F%E7%B5%B6%E6%BB%85

 人間がどれだけ、地球のこと、生命のことを知っているというのだろうか?
実態は、僅かな知識があるだけだ。
 地球の直径は12000km。生物が活動しているのは、その薄い表面だけに過ぎない。一番高い山が10km。深海底が深さ10km。合わせて厚さ20kmのペラペラの範囲。
コンパスで直径12cmの円を描くと、一億分の一の地球だ。20kmの厚みなど、円周の線よりも遥かに狭いものに過ぎない。生命環境に関わり合いの大きい大気圏(地上高さ100km)まで考えても、まだ、線の太さ以下に過ぎない。
 太陽の活動が多少変動するだけで、大きな影響を受ける。小惑星が衝突すれば、とんでもない影響を受ける。などなど、極めて微妙なバランスのうえで、地球の生命環境は維持されているだけだ。

 温暖化の原因は、人類活動による二酸化炭素濃度の増加が原因との説が巾を買い替えsているが、本当のところはどうだかわからない。また、それが真実だとしても、京都議定書の条件が遵守されても、実際には焼け石に水であるのは巧みに誤魔化せれているというのが現実だ。まあ、議定書自体が、妥協と政治的駆け引きの産物にすぎないが。
 実際のところ、人類になにができるか?という答えはでていて、「何もできない」というのが正しい。 なるようにしかならないのだ。 人類には、本質的な対策をするだけの知識も力もない。 生物の多様性の危機とか、地球温暖化の問題とか、イデオロギーと政治的駆け引きの道具として利用されているだけなのである。

 宇宙船地球号の大きさは有限である。生産可能な「食料」の量も有限である。すでに、人類は増えすぎていて、食糧危機が目前に迫っているのが、現実なのである。で、賢いはずの人々は、なぜ、その現実から目をそらしているか? 解決の方法がないから、見つめることも、その事実を明らかにすることも出来ないのだ。
 もちろん、解決策がないわけではない。間引けばいい、だが、誰もそれを実行するこてはできない。 食糧危機に直面したとき、さてはて、どうなるのだろう。



---リンク元記事:「100万種が絶滅危機」IPBESが生物多様性の報告書
「100万種が絶滅危機」報告書
https://news.mixi.jp/view_news.pl?media_id=2&from=diary&id=5608481

 世界中の専門家が参加する「生物多様性及び生態系サービスに関する政府間科学政策プラットフォーム」(IPBES)は6日、陸地の75%が人間活動で大幅改変され、約100万種の動植物が絶滅危機にあるとの報告書を公表した。現在の絶滅速度は、過去1000万年間の平均に比べて10〜100倍以上で、さらに加速しているという。

 同組織は生物多様性や自然の恵みなどを科学的に評価しており、初めて地球規模の現状や将来予測をまとめた。

 報告書によると人間活動で世界の海域の66%が影響を受け、湿地の85%は消滅、16世紀以降に少なくとも680種の脊椎(せきつい)動物が絶滅した。過去40年で絶滅リスクは上昇し、現在は約25%の動植物が危機に直面。両生類40%以上▽造礁サンゴや海生哺乳類約33%▽昆虫約10%――で絶滅可能性がある。

 プラスチックごみの海洋汚染は1980年以降10倍にもなり、少なくとも267種が悪影響を受ける。そうした生物はウミガメの86%、海鳥の44%、海生哺乳類では43%にも上る。

 人間の生活への悪影響も深刻で、ミツバチなど花粉媒介生物の減少で最大年5770億ドル相当の穀物生産が失われる恐れがある。生態系やサンゴ礁の劣化で沿岸地域の防災機能が低下し、1億〜3億人が洪水やハリケーンの被害を受けるリスクが高まっている。

 社会変革を伴う対策がなければ、生態系や自然からの恵みが減少する傾向は2050年以降も続くと予測。地球温暖化も悪影響の主な原因の一つで、温暖化対策の国際的な枠組み「パリ協定」に基づき産業革命前からの気温上昇を1.5〜2度に抑えても、ほとんどの陸上生息域は大幅縮小するという。

 10年に名古屋市であった国連生物多様性条約第10回締約国会議(COP10)では生態系保全のための愛知目標が採択されたが、20の個別目標のほとんどは期限の来年までに達成できない見込みだ。【大場あい】

生物多様性及び生態系サービスに関する政府間科学政策プラットフォーム(IPBES)

 生物多様性や生態系サービスの現状や変化を科学的に評価し、政策提言する政府間組織。国連環境計画の主導で2012年に設立され、132カ国が参加する。これまでに花粉媒介生物と食料生産に関する報告書などを公表。今回の地球規模報告書は、50カ国145人の専門家が執筆を担当した。地球温暖化問題では、1988年に設立された「気候変動に関する政府間パネル」(IPCC)が同様の役割を担っている。
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