mixiユーザー(id:67206710)
2020年02月18日14:01
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5Gと健康被害
5Gスマホ「AQUOS R5G」登場 シャープから 8K動画の撮影にも対応
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■5Gと健康被害
5G、重大な健康被害示す研究相次ぐ...世界で導入禁止の動き、日本では議論すら封印
以下は内容の意訳です。
２０２０年春からの本格導入を目指し、総務省はＮＴＴドコモ、ＫＤＤＩ（au）、ソフトバンク、楽天モバイルへ電波（周波数帯）を割り当て、今年４月以降、日本各地で基地局の設置が進んでいる。
現行の４Ｇと比べ、「通信速度や容量が１００倍以上になり」「スマートフォンに２時間の映画をたった３秒でダウンロードできるようになる」といった具合にメリットばかりが強調されることが多い。
だが、今のスマホでは５Ｇサービスは利用できないので新たに端末を購入する必要がある。
データ量が増えるので通信料金も上がるはず。
通信機器メーカーや通信業者にとってはおいしい話だ。
じゃあデメリットはないのか？
肝心のデメリットに関して、日本では５Ｇによる健康被害の危険性が無視されている。
今年４月２日、ベルギーの首都ブリュッセルでは５Ｇの実験、導入を禁止する措置が発表され、ほかの欧州諸国でも追随する動きが出始めている。
イタリア政府はすでに５Ｇの使用を制限する裁判所の決定を告知しているのだ。
欧米諸国では５Ｇに対する規制を強化する動きが加速しているのだが何故か、日本では全くといっていいほど報道されていない。
ベルギーやイタリアだけではなく、スイスのボード市やアメリカのサンフランシスコ市でも同じように決定されているのにだ。
日本だけが能天気にしているが、本当に大丈夫なのか？
そもそも欧米諸国が５Ｇを警戒しているのは、なぜか。
答えは簡単で、強力な電磁波が出るからだ。
５Ｇの基地局からスマホに送信される電磁波は、人体に悪影響を与えることが各国の医療関係者の研究によって次々に明らかになってきている。
２０１９年から２０２０年にかけて、５Ｇ用の衛星がアメリカと中国を中心に２万基以上も打ち上げられる予定だ。
現在軌道上を周回する通信衛星の数は１０倍以上に増えるのだ。
さらに地上では２００メートルおきに基地局が設置される。
このように膨大な数の基地局から出される電磁波はスマホを通じて利用者の肉体に侵入し、健康被害をもたらす可能性が指摘されているのだ。
欧州各国では遺伝子組み換え作物（ＧＭＯ）の人体への悪影響から、使用を厳しく制限しているが、新たに５Ｇに関しても人体への悪影響を防ぐため、使用禁止や制限措置を取り始めたわけだ。
２００５年から今日まで欧米各地の医療・研究機関で行われているマウスを使った電磁波の人体への影響に関する研究結果によると、人の皮膚や目、そして生殖能力への悪影響が懸念されている。
実際に、すでに５Ｇの基地局が設置された周辺では、相次いで住民の被害が報告されているのだ。
ベルギーのブリュッセルでは５Ｇの実験、導入が全面的に禁止され、スイスでは放射線のもたらす健康被害を調査するシステムが完成するまで、新たな５Ｇの設置は延期する方針が決定されているのだ。
アメリカでも同様の動きが見られる。ハーバード大学を退職した応用物理学のロナルド・パウウェル博士は「環境保全トラスト」のウェブサイト上に論文を発表。
５Ｇの人体への悪影響を防ぐには地域コミュニティーから５Ｇを排除するしかない。
被害を軽減する方法は他にはないからだ。
つまり５Ｇの導入を中止するのがベストの選択だと主張しているわけだ。
米「フォーブス」誌の報道によると、ニューハンプシャー州では州議会において５Ｇの健康への影響を調査する委員会の設置が決まった。
カルフォルニア州のサンフランシスコ市近郊のミル・バレーでは昨年、新たな５Ｇ基地局の設置が禁止されたという。
ニューヨーク州のシラキュース市では住民の訴えに応じて、５Ｇアンテナの安全性を検証するため、現場での立ち合い検査の実施が認められた。
だが５Ｇを推進する側のＡＴ＆Ｔやベライゾンなど通信事業者は連邦通信委員会（ＦＣＣ）に働きかけ、５Ｇの安全性を盛んにアッピールしている。
通信事業者団体のＣＴＩＡの運営する「携帯電話に関する健康相談」サイトでは「５Ｇには健康上のリスクはない」と断言している。
だがその根拠に挙げられているデータは１９９６年の実験結果に基づく古いものでしかないのだ。
しかも、人体への影響を試験すると称して使われたのは大人サイズのプラスティック製のマネキンだったという。（笑）
さらにいえば、１９９６年当時の通信アンテナや携帯から出る放射性電波は、現在導入が進む５Ｇとは比較にならないほどの低周波だ。
４Ｇの場合、周波数は６ＧＨｚだが、５Ｇとなれば３０から１００ＧＨｚになる。
誘導性の電磁波兵器
イスラエルのアリエル大学で物理学を教えるベン・イシャイ博士による、５Ｇが人体の発汗作用に及ぼす影響に関する実験では５Ｇネットワークが使用する周波数は我々の人体内の汗が流れる管に徐々にではあるが破壊的な影響を与えるという。
人間の皮膚や人体内の臓器にも悪影響を及ぼすことは避けられず、汗が皮膚を通じて流れ出る管はらせん状になっているが、５Ｇの発する７５から１００ＧＨｚの周波数はこうした管に影響をもたらすため、発汗作用が異常をきたし、ストレス解消のための発汗作用が機能しなくなる恐れが出てくるというわけだ。
より注目すべき研究は、ワシントン州立大学の名誉教授で生化学の専門家マーティン・ポール博士による「５Ｇのもたらす電磁波が人体に及ぼす影響」に関するものだ。
無線放射線や電磁波の専門家でもある同博士によれば、「５Ｇの電磁波は人間の生殖能力、脳、心臓機能に影響をもたらし、最終的には遺伝子（ＤＮＡ）にも作用を与える」というのだ。
同博士の実験によると、妊娠中の牛が電磁波を発する基地局の近くにいると、生まれた子牛が白内障に罹る可能性が高くなることが判明。
２５３頭の子牛のうち、３２％に当たる７９頭が白内障に罹患。
基地局からの距離にも影響はあるのだが、１００メートルから１９９メートルの範囲内にいたメス牛から生まれた子牛には、それ以上の距離にいた場合よりも高い確率で重度の白内障が見つかったという。
もともと５Ｇは、アメリカ国防総省が冷戦時代に旧ソ連との電子戦争を想定して開発されたもので、いわば「誘導性の電磁波兵器」なのだ。
自立型の装甲車を走らせる際に必要とされる電磁波用のレンズとして開発が進められ、その意味では通信用ではなく、あくまで兵器としての使用を前提としたものだった。
こうした特性から非殺傷兵器として、警察が暴徒化したデモ参加者や群衆を排除する目的で開発されたもので、ミリ単位の電磁波を発する仕組みになっている、
照射されても死に至ることはないが、照射された瞬間に火炎に包まれたような衝撃を受けることになる。
こうした電磁波を恒常的に浴びていると、人体は突然変異を起こす可能性が高まるのだ。
加えて、発がん性の恐れも指摘されている。
世界保健機関（ＷＨＯ）では携帯電話用の電波塔の発する電波は、発がん性のレベルは「２ｂ」としている。
しかし、研究者のなかには５Ｇの電磁波は発がん性のレベルは「１」と、もっとも高いリスクがあると判定しているケースもある。
従来の４Ｇと比較すれば、５Ｇの電波の浸透力は格段に強化されることになるのだ。
外部から発せられる5Gの電磁波は簡単に住居やビルの壁をすり抜ける。
そのため頑丈な防御壁でもないかぎり、我々は知らない間に１日２４時間、人体をむしばむ電磁波を被爆することになるわけだ。
レンガやコンクリートの壁などは防御の役目を果たさないのだ。
ロイズ社の驚くべき報告書
国際機関でも５Ｇの危険性については対策を求める声が出始めている。
国連職員であったクレア・エドワーズさんによれば、「過去２０年間で地球上から昆虫の８０％が死滅した。
もし５Ｇが本格稼働すれば１００％が死に絶えるだろう。
昆虫の次は動物、そして人間も同じ運命をたどる」という。
彼女は在職中に国連のアントニオ・グレーテス事務総長に繰り返し進言をしたという。
しかし、巨大な組織は簡単には動かない。
そのため、彼女は職を辞し、民間の立場で５Ｇのリスクについて講演をし、一般市民に警鐘を鳴らす道を選び、各地で啓蒙活動に取り組んでいる。
前述の通り、アメリカも中国も５Ｇの普及と覇権を賭けて通信衛星の打ち上げに余念がない。
５００万ワットの電磁波が地上の基地局目がけて降り注ぎ、地上の動物や人間にも容赦なく降り注ぐことにもなるのだ。
そのような宇宙空間から大量に降り注ぐ電磁波が人体に影響をもたらさないわけがないのだ。
ここで思い起こされるのはアスベストやヒ素公害だ。
今でこそ、アスベスト訴訟を通じて人体への発がん作用など悪影響が認知されるようになったが、当初、建築に使われ始めた頃には「人体には無害」と説明されていた。
２０１０年、英国の保険会社ロイズ社が驚くべき報告書をまとめた。
それは無線通信技術とアスベストを比較したものだった。
すでに今から９年も前に出されたものだが、さすが世界最大の保険会社だ。
同社のリスク分析チームは５Ｇのもたらす危険性について当時から注目していたというわけだ。
その結果、ロイズは大手の通信事業会社から５Ｇ導入に関連する保険の引き受けを要請されたのだが、すべて拒否したのだ。
５Ｇのもたらす健康被害額が膨大になり、とても保険事業としては採算が合わないとの判断が下されたのだ。
だが、日本でも世界各地でも５Ｇの普及に向けての基地局の整備は着々と進んでいる。
また来年になれば、スマホの買い替えも一気に進むに違いない。
しかし、５Ｇの電磁波が人体や自然環境に及ぼす影響については、残念ながら日本においてはまったく問題視されていないのだ。
今もなお子供から大人までスマホ中毒症に陥っている日本。
だが、健康や命を犠牲にしてまで大容量、超高速の通信サービスが本当に必要なのか？
電磁波問題はたびたび、ブログでも言及しているが、様々な考え方や対策があり、下記の関連記事にまとめている。
参考になれば幸いだ。
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以下は内容の意訳です。
２０２０年春からの本格導入を目指し、総務省はＮＴＴドコモ、ＫＤＤＩ（au）、ソフトバンク、楽天モバイルへ電波（周波数帯）を割り当て、今年４月以降、日本各地で基地局の設置が進んでいる。
現行の４Ｇと比べ、「通信速度や容量が１００倍以上になり」「スマートフォンに２時間の映画をたった３秒でダウンロードできるようになる」といった具合にメリットばかりが強調されることが多い。
だが、今のスマホでは５Ｇサービスは利用できないので新たに端末を購入する必要がある。
データ量が増えるので通信料金も上がるはず。
通信機器メーカーや通信業者にとってはおいしい話だ。
じゃあデメリットはないのか？
肝心のデメリットに関して、日本では５Ｇによる健康被害の危険性が無視されている。
今年４月２日、ベルギーの首都ブリュッセルでは５Ｇの実験、導入を禁止する措置が発表され、ほかの欧州諸国でも追随する動きが出始めている。
イタリア政府はすでに５Ｇの使用を制限する裁判所の決定を告知しているのだ。
欧米諸国では５Ｇに対する規制を強化する動きが加速しているのだが何故か、日本では全くといっていいほど報道されていない。
ベルギーやイタリアだけではなく、スイスのボード市やアメリカのサンフランシスコ市でも同じように決定されているのにだ。
日本だけが能天気にしているが、本当に大丈夫なのか？
そもそも欧米諸国が５Ｇを警戒しているのは、なぜか。
答えは簡単で、強力な電磁波が出るからだ。
５Ｇの基地局からスマホに送信される電磁波は、人体に悪影響を与えることが各国の医療関係者の研究によって次々に明らかになってきている。
２０１９年から２０２０年にかけて、５Ｇ用の衛星がアメリカと中国を中心に２万基以上も打ち上げられる予定だ。
現在軌道上を周回する通信衛星の数は１０倍以上に増えるのだ。
さらに地上では２００メートルおきに基地局が設置される。
このように膨大な数の基地局から出される電磁波はスマホを通じて利用者の肉体に侵入し、健康被害をもたらす可能性が指摘されているのだ。
欧州各国では遺伝子組み換え作物（ＧＭＯ）の人体への悪影響から、使用を厳しく制限しているが、新たに５Ｇに関しても人体への悪影響を防ぐため、使用禁止や制限措置を取り始めたわけだ。
２００５年から今日まで欧米各地の医療・研究機関で行われているマウスを使った電磁波の人体への影響に関する研究結果によると、人の皮膚や目、そして生殖能力への悪影響が懸念されている。
実際に、すでに５Ｇの基地局が設置された周辺では、相次いで住民の被害が報告されているのだ。
ベルギーのブリュッセルでは５Ｇの実験、導入が全面的に禁止され、スイスでは放射線のもたらす健康被害を調査するシステムが完成するまで、新たな５Ｇの設置は延期する方針が決定されているのだ。
アメリカでも同様の動きが見られる。ハーバード大学を退職した応用物理学のロナルド・パウウェル博士は「環境保全トラスト」のウェブサイト上に論文を発表。
５Ｇの人体への悪影響を防ぐには地域コミュニティーから５Ｇを排除するしかない。
被害を軽減する方法は他にはないからだ。
つまり５Ｇの導入を中止するのがベストの選択だと主張しているわけだ。
米「フォーブス」誌の報道によると、ニューハンプシャー州では州議会において５Ｇの健康への影響を調査する委員会の設置が決まった。
カルフォルニア州のサンフランシスコ市近郊のミル・バレーでは昨年、新たな５Ｇ基地局の設置が禁止されたという。
ニューヨーク州のシラキュース市では住民の訴えに応じて、５Ｇアンテナの安全性を検証するため、現場での立ち合い検査の実施が認められた。
だが５Ｇを推進する側のＡＴ＆Ｔやベライゾンなど通信事業者は連邦通信委員会（ＦＣＣ）に働きかけ、５Ｇの安全性を盛んにアッピールしている。
通信事業者団体のＣＴＩＡの運営する「携帯電話に関する健康相談」サイトでは「５Ｇには健康上のリスクはない」と断言している。
だがその根拠に挙げられているデータは１９９６年の実験結果に基づく古いものでしかないのだ。
しかも、人体への影響を試験すると称して使われたのは大人サイズのプラスティック製のマネキンだったという。（笑）
さらにいえば、１９９６年当時の通信アンテナや携帯から出る放射性電波は、現在導入が進む５Ｇとは比較にならないほどの低周波だ。
４Ｇの場合、周波数は６ＧＨｚだが、５Ｇとなれば３０から１００ＧＨｚになる。
誘導性の電磁波兵器
イスラエルのアリエル大学で物理学を教えるベン・イシャイ博士による、５Ｇが人体の発汗作用に及ぼす影響に関する実験では５Ｇネットワークが使用する周波数は我々の人体内の汗が流れる管に徐々にではあるが破壊的な影響を与えるという。
人間の皮膚や人体内の臓器にも悪影響を及ぼすことは避けられず、汗が皮膚を通じて流れ出る管はらせん状になっているが、５Ｇの発する７５から１００ＧＨｚの周波数はこうした管に影響をもたらすため、発汗作用が異常をきたし、ストレス解消のための発汗作用が機能しなくなる恐れが出てくるというわけだ。
より注目すべき研究は、ワシントン州立大学の名誉教授で生化学の専門家マーティン・ポール博士による「５Ｇのもたらす電磁波が人体に及ぼす影響」に関するものだ。
無線放射線や電磁波の専門家でもある同博士によれば、「５Ｇの電磁波は人間の生殖能力、脳、心臓機能に影響をもたらし、最終的には遺伝子（ＤＮＡ）にも作用を与える」というのだ。
同博士の実験によると、妊娠中の牛が電磁波を発する基地局の近くにいると、生まれた子牛が白内障に罹る可能性が高くなることが判明。
２５３頭の子牛のうち、３２％に当たる７９頭が白内障に罹患。
基地局からの距離にも影響はあるのだが、１００メートルから１９９メートルの範囲内にいたメス牛から生まれた子牛には、それ以上の距離にいた場合よりも高い確率で重度の白内障が見つかったという。
もともと５Ｇは、アメリカ国防総省が冷戦時代に旧ソ連との電子戦争を想定して開発されたもので、いわば「誘導性の電磁波兵器」なのだ。
自立型の装甲車を走らせる際に必要とされる電磁波用のレンズとして開発が進められ、その意味では通信用ではなく、あくまで兵器としての使用を前提としたものだった。
こうした特性から非殺傷兵器として、警察が暴徒化したデモ参加者や群衆を排除する目的で開発されたもので、ミリ単位の電磁波を発する仕組みになっている、
照射されても死に至ることはないが、照射された瞬間に火炎に包まれたような衝撃を受けることになる。
こうした電磁波を恒常的に浴びていると、人体は突然変異を起こす可能性が高まるのだ。
加えて、発がん性の恐れも指摘されている。
世界保健機関（ＷＨＯ）では携帯電話用の電波塔の発する電波は、発がん性のレベルは「２ｂ」としている。
しかし、研究者のなかには５Ｇの電磁波は発がん性のレベルは「１」と、もっとも高いリスクがあると判定しているケースもある。
従来の４Ｇと比較すれば、５Ｇの電波の浸透力は格段に強化されることになるのだ。
外部から発せられる5Gの電磁波は簡単に住居やビルの壁をすり抜ける。
そのため頑丈な防御壁でもないかぎり、我々は知らない間に１日２４時間、人体をむしばむ電磁波を被爆することになるわけだ。
レンガやコンクリートの壁などは防御の役目を果たさないのだ。
ロイズ社の驚くべき報告書
国際機関でも５Ｇの危険性については対策を求める声が出始めている。
国連職員であったクレア・エドワーズさんによれば、「過去２０年間で地球上から昆虫の８０％が死滅した。
もし５Ｇが本格稼働すれば１００％が死に絶えるだろう。
昆虫の次は動物、そして人間も同じ運命をたどる」という。
彼女は在職中に国連のアントニオ・グレーテス事務総長に繰り返し進言をしたという。
しかし、巨大な組織は簡単には動かない。
そのため、彼女は職を辞し、民間の立場で５Ｇのリスクについて講演をし、一般市民に警鐘を鳴らす道を選び、各地で啓蒙活動に取り組んでいる。
前述の通り、アメリカも中国も５Ｇの普及と覇権を賭けて通信衛星の打ち上げに余念がない。
５００万ワットの電磁波が地上の基地局目がけて降り注ぎ、地上の動物や人間にも容赦なく降り注ぐことにもなるのだ。
そのような宇宙空間から大量に降り注ぐ電磁波が人体に影響をもたらさないわけがないのだ。
ここで思い起こされるのはアスベストやヒ素公害だ。
今でこそ、アスベスト訴訟を通じて人体への発がん作用など悪影響が認知されるようになったが、当初、建築に使われ始めた頃には「人体には無害」と説明されていた。
２０１０年、英国の保険会社ロイズ社が驚くべき報告書をまとめた。
それは無線通信技術とアスベストを比較したものだった。
すでに今から９年も前に出されたものだが、さすが世界最大の保険会社だ。
同社のリスク分析チームは５Ｇのもたらす危険性について当時から注目していたというわけだ。
その結果、ロイズは大手の通信事業会社から５Ｇ導入に関連する保険の引き受けを要請されたのだが、すべて拒否したのだ。
５Ｇのもたらす健康被害額が膨大になり、とても保険事業としては採算が合わないとの判断が下されたのだ。
だが、日本でも世界各地でも５Ｇの普及に向けての基地局の整備は着々と進んでいる。
また来年になれば、スマホの買い替えも一気に進むに違いない。
しかし、５Ｇの電磁波が人体や自然環境に及ぼす影響については、残念ながら日本においてはまったく問題視されていないのだ。
今もなお子供から大人までスマホ中毒症に陥っている日本。
だが、健康や命を犠牲にしてまで大容量、超高速の通信サービスが本当に必要なのか？
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参考になれば幸いだ。
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クルマに電磁波対策・その後
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シューマン共振ジェネレーター
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「世界幸福度ランキング」2019年版。日本の順位は？
※記事元：はっちさんの日記から
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