■EV普及によって多発する新たな犯罪■
西暦20××年東京
電気自動車(EV、以下EVとします)が普及しているこの街で、一通の脅迫メールが最王手の充電所網経営企業に舞い込んで来た。
「我々は御社の●●地区の充電スイッチを抑えた。■月×日までに指定の口座に追跡不能の暗号通貨で●●●億円振り込め。遅れたら充電スイッチを一斉に開くぞ。」
というものだった。
これは勿論架空の話ではあるが、EVの普及に成功したとして、全国津々浦々の充電スタンドの需給調整インターネットで行うとこのような事件が多発することになりかねない。
実際、アメリカのオイルプライス9月7日号でも同様のリスクを指摘していた。
EVの普及で充電所網経営企業の業務ソフトにハッカーが侵入、大都市圏内の充電開閉スイッチを掌握し、数百台、或いは数千台分の開閉を同期させることが出来るかもしれない。これをやられたら、クルマが使えなくなる程度では済まない。確実に広域停電が発生し、パニックになるというセンセーショナルな内容だった。
今の時期であれば、冗談抜きで日本でも凍死者が続出することになるだろう。地域経済への打撃は深刻なものとなる。
このような無防備極まりないシステムを利用して、EVを普及させたいのだろうか。自分ごときトウシロでもこれだけのことは調べがつく。無謀としか言いようがないのだが、それが経済力も学歴も高い、リストラとも無縁な人々がこれほどのリスクがありながら、推進しようとしている背景は一体どこにあるのか。
■EVの普及も新コロも投資効果の低下を押しとどめようとする「悪あがき」■
話は30年ほど前に遡る。平成のゆとり世代が生を享けた頃、バブル経済が崩壊した。この時日本の企業は新株発行と起債を併せ、約20兆円前後バブル経済で調達していた。それを
平成4(1992)〜平成10(1998)年ぐらいの間にキレイさっぱり特損(特別損失)として計上した。
結果、日本の金融機関は悉く鳴かず飛ばずとなった。
米・欧は日本政府、日銀の対策を見て散々嘲笑ったものだ。無為無策過ぎるというのだ。しかしこの現象こそ、重厚長大型製造業が経済を牽引する時代では無くなり、今後はサービス業中心の経済への転換いう重大な兆候だった。
重厚長大型の製造業の時代ではなくなった以上、これらの企業の資金調達を有利にすべく存在していた金融機関の地位も当然低下したのが日本だった。
一方、なまじ(悪)知恵が働く米・欧の金融機関は重厚長大型の製造業に代わる投資先を捜しまくった。行き着いた先は鼻息の荒い、リスキーな新興国(特に中国)の企業達だった。日本よりは10年ぐらい、金融機関の高い地位は続き、ブルームバーグなどによれば、預貸率はリーマンショックが発生した2008年の夏まではアメリカの4大銀行では95%を保っていた。
しかしリーマンショックでその高い預貸率の水準は望むべくもなく、預金高こそ伸びは示したものの、彼らにとって「救世主」だった、中国企業の収益性の鈍化も手伝って、2021年9月の段階では51%まで下がっている。
このことは何を意味しているのか。
バブル崩壊直後の日本の金融機関と同様、金融機関は投資先の無さに困り果てたというのが本当のところだ。しかも彼ら重厚長大型の製造業も矢張り困っている。この二者は一足先に鳴かず飛ばずになった日本の金融機関以上に、一蓮托生に近い関係にある。
陰謀論者たちは
「だから狂牛病、SARS、コロナは彼らが仕組んだんだ。」
とすかさずツッコミを入れて来るだろう。流石に自分はそこまでは言わない。しかしながら、狂牛病、SARSなどが空振りに終わり、新型コロナウイルスは絶好のチャンスだったはずだ。北里大学の大村智さんが開発した、イベルメクチンは世界25か国で新型コロナウイルスにも有効と認可され、新コロから生還した、アメリカのトランプ元大統領も高く評価している。しかし日本では未だに認可もされていない。
イベルメクチンを服用した結果は以前ブログに書いた。体重60kgの日本人男性の平均的な体重だと二週間に一回、食後に3粒服用、45kgの平均的な女性だと2粒で副作用は無し。
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個人的な事で大変恐縮だが、職場は新コロの「メッカ」、東京都新宿区だ。にも拘わず、発症すれば間違いなく死に至る、老母を引き取って生活している、80歳を過ぎた老母が発症していないのは勿論それなりの対策はしているものの、矢張りイベルメクチンも効いていると確信している。勝手に個人輸入したのは正解だった。
この国は大票田の高齢者が接種最優先で、自分たちのような就職氷河期世代は「置き去り世代」。このままではお上に殺されると思ったため、勝手に個人輸入した次第である。
思った通り、バブル・ゆとり親子が先だった(激爆)。
お上は我々に対し、
「お前ら死んでいなかったのかい。じゃあ仕方ねぇ。。接種やってやるよ。」
という態度だ。就職氷河期世代は同年齢でバブル世代と比較し、200万円も年収が安い。そういったこともあり、35%が結婚していない。
これだけの人数が高齢者になったら大変だ。年金行政が危ない・・・。
なろうことならば、コロナで出来るだけ多く死んで貰った方が良いという目論見は当然あったはずだ。
本来であれば、正社員を増やすことが年金行政を安定させる王道だろうが、パソナを始めとする人材派遣会社や経団連とズブズブのお上は彼の意向には神の如く従う。
こんなおかしな優先順位は日本ぐらいなものだが、彼らの目論見は腹を抱えたくなるほど上手く行かなかった。
そもそも自分たちを含め、多くの就職氷河期世代はお上、会社をこれっぽっちも信用していない。
自分も含め、イベルメクチンなどを勝手に個人輸入した人は大勢いたようだ。
しかしこの世代以外の人達はワクチン接種が全てだと信じて疑わない。イスラエルは既に4回目のワクチン接種の手筈を整え、政令指定都市の神奈川県相模原市は3回目の手配を着々と整えていると聞く。
個人輸入が出来る人であれば、イベルメクチンはたった1,580円で一か月分賄える。そんな廉価な薬が効いたら全く儲からない。そこで水面下で遮二無二認可させない動きがあったはずである。
そう考えると、ワクチン接種ありきという風潮を作り出した彼らにしてみれば、上首尾だっただろう。何しろ死亡率であれば32%もあるエイズと比較し、基礎疾患のある70歳以上の人ですら7%、基礎疾患がない人に至っては平均で3%未満程度にも拘わらず、死病であると多くの人の意識に刷り込んだ。
彼らにしてみれば、狂牛病、SARSで空振りに終わった以上、煽動を謀っても新型コロナウイルスは待ちに待った大疫病で無ければならなかったのである。日本のマスコミ御一行様も連日連夜、自公政権の大票田でもあり、金融資産をガッチリと握っている高齢者に対し、恐怖煽動に勤しんでいるという訳である。
地球温暖化対策のためのEVの普及も新コロのワクチン接種ありきと同じぐらいのウエイトを持っている。
前回述べたように、送電線網だけで3兆ドル(約350兆円)も掛かる。この金額はドイツのGDPにも匹敵するほど、途方もない金額だ。
更にEV普及、再生可能エネルギー普及という試みが失敗し(多分失敗するだろう)、火力発電に戻ろうとすると、放置され、野放しになった発電所の改修と立て直しが必要になるから、またここでもおカネが掛かる。
彼らにしてみれば、「一粒で二度おいしい」ビジネスになるのは間違いない。
しかし最早時勢を変える事は出来ない。日本やアメリカなど、内需主導の経済立国は否応なしに投資から消費へと経済のウエイトが変わってきているからだ。
こうして考えると、なぜここへ来てEVの普及と云う無謀な試みにトライしているのかよく分かる。座していれば、経済に対する投資のウエイトは否応なしに下がらざるを得ないので、正しく怖がるというスタンスがある人であれば、バカバカしい話ではあるが、さもさも今後は大規模な設備投資が不可欠であるかのように頻りにアピールしているのだ。
実際、そのことは市場が無言だが、的確に示している。
もし再生可能エネルギーやEVがこれからの時代であれば、石油価格は大暴落していてもおかしくない。ところがご承知の通り、2022年1月現在、高止まりを続けている。何のことはない、石油大手(オイルメジャー)は
なあに。どうせEVや再生可能エネルギーなんて、失敗するに決まっている。そうなれば、
「矢張りアナタしか頼りにならない。」と縋ってくるのだから、その時、うんと吹っ掛けてやれば良いのさ。
と手ぐすねを引くように待ち構えているのだろう。
今後30年はガソリン、ディーゼル、プロパンガス車はまだまだ乗れるのだから、心ある庶民は今お乗りのクルマに愛着があるのであれば、慌てて買い替える必要は全くないとお伝えしておきたい。
最後まで御覧頂きまして、ありがとうございました。
(了)
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