恐らく消防団員の情報は中国に渡ったｗｗ

LINEのサーバから個人情報が中国に筒抜けってのは、そういう話が出る前からおおよそのIT関係者やクリエイティブ系には理解されてたはずなんですけどね。

まず、LINEの自体存在そのものがセキュリティホールみたいなもんです。
LINEの運営会社は日本人が作ったって言いますけど、プログラムのメインフレームを作っただけ。
家に例えるなら土台と柱と梁を作っただけで、その後はアプレット等と呼ばれる小さい動作用プログラムを外注してくっつけたようなもん。
家どころかプレハブ方式と言ってもよく、鉄骨を作って組んだのが日本人プログラマであとは予算を抑えるためにあちこちに安くアプレット組ませたようなもんです。

SKYPEやviber、メッセンジャー等は無料でやるにせよまずバグフィックスやトラブルを回収すると言う作業を地道にして、問題を解決してきてんですね。
更に言うと、日本製でもRocket.chatなんてのもあって結構使えます。
グループウェアとして使う場合には、セキュリティのしっかりしたサイボウズなどの有償のグループウェアを使う必要があるんですね。

ところがメディア総出でLINE、LINEと騒ぎましてLINEを使ったビジネス某とか、アヤシイじゃねえかよ、オイっ！と杉田声で突っ込みたくなるレベル。
社内の会議もオンラインでの業務もLINEでやるとなるとセキュリティホールのデカイ、フリーなソフトを使うのは本来ご法度なんですね。
ただまあ、電通なども含めてLINE推しでしたから、ICTに弱いおっさん世代が引っかかると言うそんな悲劇。

しかも、ここ10年程でスマホとネットを使う様になったおっさんおばさん程、LINE妄信ｗ
この層は雑誌と新聞を信じてた最後の世代と言えますし、テレビや雑誌、新聞が信じられないってことで、今更ネットに来たような層です。
つまり、ネットにもデマやデタラメ、更には捏造を広めようとする輩が徘徊するようになってから来てるんで、もはやネットで真実なんてない状況で、ネットを妄信。
ネットでもLINE推しの記事が多いからLINE最高！なんてなってしまうんですね。

で、自治体や自治会、また消防団等の自警組織や市民組織等でLINEを推しまくりそれを拒む人を散々非難し批判してLINE一辺倒にするなんて事態が進んでいたりしましたが、LINE自体は若い世代にとっては便利だが問題の多いアプリと認識してるし三十路世代の女性は意外とLINE嫌いが多いとか。
なので、消防団のようなおっさん組織でもない限りは、LINEを入れないと色々面倒なんて事もなかったりします。

まあ、学校関係でLINEてのもあるんですがこれを機にLINEを避けていく方向で進んでいくでしょうねえ。

そんなLINE、もともとメインフレームを日本人が作りあとは安く外注でアプレットをつける、ビヘイビアを設定するみたいな代物。
先程のプレハブに例えるならば、プロの工務店に土台と鉄骨を立てさせてあとは適当にやとったバイトにホームセンターで安く買わせたパネルや床板、配線をしてるようなもんなんですよねえ。
そして確実に良い品を使ってる保障がない。

素人レベルのバイトにやらせるには簡単な操作ができないといけないから安くて簡単なモノを使ってるかもしれない。
結構、トラブルが絶えないのはそのアプレットやらなにやらの質によるてなもんです。
結果、メンテナンスのためのバックドアが必要になりそのプレハブ建築は玄関はちゃんとしていても裏口がガバガバ。
下手すれば扉が無いといえる状況だったのが初期LINE。

その後色々あるけれど元が適当なもんで作っているので今や壁が全部無いプレハブ建物といえるようなもんなんですね。
そこに、良からぬ事を考える警備員を配置して金庫も書類もまるっと置いてる、そんなイメージです。

だから、私はLINEでは支払いもしないようにしているし個人情報もなるべくいれない。
他のアプリと連携もさせないし、なるべく使用頻度は下げているってのが実情。

政府も実はLINEはLINE用の端末つかっていたりするし、公式アカウントなども個人情報流出には気をつけているのはあるわけで、下手すればかなり昔から仕掛けを施して捜査、調査をしてた可能性はあるんですよねえ。

今、NHKですら報道しているってことはかなりやばい状態と言う証拠がでた可能性と同時に、アメリカも韓国を完全に切り捨てる事にした、それは民主党政権でも変わらないよって決定がでた事、及び中国に対し自由主義陣営で徹底して反撃するって事があると言うのは理解してて良いかもです。

現時点で武力行使は非現実的ですが、情報戦や経済戦さらにはこれまでの虐殺や人権侵害といった事で大きく動き出すかもしれませんね。
日本では恐らく、中国べったりな方々に何某かの事態が起こる事はあるかもしれません。
例えば新聞社やテレビ局が破産等の可能性はあるとみていて良いと思います。
地上波テレビ局が破産や破綻する可能性あるのか？ってなるかと思いますが、そこはネットでのサブスクリプションをちょっと注意深くみるとよいと思います。


それこそプロダクションが自ら放送、配信をする形が増えてきてると言う事は地上波への見切りができてると見ても良いからです。