遂にトランプ前大統領のＳＮＳが･･

FaceBookがトランプ前大統領のアカウントを再承認するかどうかの審議を行い、反対多数で却下されて、ほとんど永久追放になったようですが、一方のトランプ陣営は、新たにトランプ･ページを立ち上げました。

ＳＮＳのようにまだ一般ユーザーが書き込むことは出来ません。今後それが出来るようになるのか、それとも書き込みは「FRANK」に任せるのか、そこは判りませんけど。
このホームページは今年の１月から掲載し始めていたのでしょうか？

文学的表現が好きなトランプ前大統領ですが、すでに盛んに書き込みを続けております。まだトランプ･ページ日本語版がありませんので英語だけですが、写真などで大体の意味が伝わってくるようです。

https://www.donaldjtrump.com/about

機械翻訳で構いませんから、日本語のページが出来ることを期待しています。

「アメリカを守れ」と題されたこのページは、About(概要)、Desk(トランプ氏の机から)、News(２０２１年１月からのトランプ前大統領のステートメント)、Contact(コンタクトを取るには)
、shop(トランプグッズの販売)、contribute(アメリカを守りたい人は寄付を！)･･という６つの単元から構成されております。

面白いのは、shopのページに「トランプ」があることです。トランプ前大統領が「トランプ」を売っているようで、面白いと思ったわけです。もちろんトランプは日本語で、英語では「プレイング･カード」ですから日本人以外には判ろうはずもありませんが。
２５ドルですから、それほど高くは無いようです。もちろん寄付金が含まれていますけどね。

アリゾナ州では、２０２０大統領選挙の票の調査を行っていますが、民主党がこれを妨害しはじめております。まるであの選挙が不正選挙であったことを自ら言っているようなものですけど。

投票用紙を紫外線ランプを照射して確認したり、問題のドミニオン投票集計機の内部回路をチェックしたりしているようです。
その結果については「全ての調査が終わるまでは公表されない」そうですが、どうやらその情報が民主党側に漏れているようで、故に民主党が選挙中、調査されては困る様な事をやっていたと判断するしかありませんね。

５月５日にアリゾナ州で州務長官（民主党）とCyberNinjyas（調査会社）の間で合意文書が交わされたと言うことです。
その内容には、「郵送投票の署名確認の禁止」というものがあります。これを何故禁止にするのか、その理由は「今後も郵便投票を続け、二度と共和党の政権が出来ないようにすることが目的のようです。
表面的には「プライバシーの侵害」が理由になっておりますけど。

さらに「現在の州務長官が発表している調査に対する懸念への回答を４８時間以内にせよ」と言うことも約束されたようです。
この懸念事項には、「再集計マニュアルが不十分」、「（今回の調査機関は）選挙支援委員会（EAC）の承認を得ていない」、「結果が正確かどうかを確かめるだけならば数えるだけで良い。なぜ紫外線や署名確認が必用か」、「投票用紙の取り扱いが悪い」、「投票用紙のセキュリティが甘い」、「投票機器のデータ分析に立会人が居ない」･･･などの項目が挙げられています。

この懸念に答えるのはCyberNinjyas側のようですが、４８時間という時間設定と、回答に疑念があったら裁判に訴えるという脅しも入っていますから、どうも不気味な検査妨害です。

こうしてこの調査を妨害してくる民主党です。しかしこの調査の目的は共数の数え直しにあるのではなく、不正がどのようにして行われたかの調査です。
紫外線検査も、今回の投票用紙には紫外線を当てると見えるインクで印刷されたマークがあります。全州が実施したわけではないようですが、アリゾナでは実施していたのでしょう。このマークが見えない投票用紙は正規の投票用紙ではないことになります。中共かどこかで印刷された、即ち違法な投票用紙で投票が行われたことを意味するわけです。

この紫外線反応インクが有効であると判断したのか、テネシー州では「不在者投票用紙には『透かし』を入れる」という州法がほぼ満場一致で可決されたようです。（２０２１年５月１日）

不在者投票とは郵便投票のことであり、次回の選挙からは「透かし」の入っていない投票用紙を使った投票は無効になります。
SB1315と附番されたこの法律は、「テネシー州選挙統合法」と題され、州内の不在者投票に「選挙コーディネーターが承認した透かし」を入れることを義務付けています。
選挙コーディネーターが紫外線反応インクでも良しとすれば、それでも良いことになるのでしょう。

この法律がテネシー州だけでなく他の州にも波及して、次回２０２２年の中間選挙から実施されれば、おそらく共和党が議席を挽回することに成功すると思います。

そうしないと、いくらトランプ前大統領が新しいＳＮＳを作り、そこから「アメリカを守れ」と民主的に叫び、共和党の候補者にエンドースメントをしても、肝心の選挙が不正のままではアメリカは「あの連中」の手に落ち、自由を失ったアメリカ合衆国が出現するように思います。

そんなアメリカ合衆国は観たくありませんね。