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2021年04月22日08:17

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潰されるか、中共・習主席

トランプ氏が大統領になってから、ディープステートは何とかしてトランプを降ろそうと様々な手を使いました、

下品な噂や、ロシア疑惑など、捏造記事でマスコミを動員して国民の支持を失うように仕掛けてきました。しかしトランプ大統領の支持は落ちることなく、国民の支持はますますトランプ大統領に向いてきました。アメリカ・ファーストとかMAGAのスローガンはアメリカ国民を勇気づけ、アメリカ国内の雇用が上昇し、黒人たちも仕事を持ち、誇りを持って生きられるようになってきた訳です。

そこに武漢コロナウイルスの禍がやってきます。この病気がアメリカ国民を恐怖に陥れ、経済が下降線を辿りました。トランプ大統領への支持も低下してきましたが、しかし積極果敢なトランプ大統領はこの危機を乗り越え再び支持率が戻って行きました。

どうにもならなくなったディープステートが最後の手段として使ったものが大規模な不正選挙だったようです。

こうしてトランプ大統領をホワイトハウスから追い出したディープステートは、バイデン大統領とカマラ・ハリス副大統領の布陣を引き、どうやら今度は中共潰しに奔走しているようです。
世界各国を誘導する手法は相変わらず「地球環境問題」ですが、明らかに中共を意識した戦略で、ケリー大統領特使を中共に送り、気候サミットへの出席を要請したようです。しかし回答は得られず、ケリー氏は「習主席が出席するかどうかは中共が決める事だ」というコメントを発信しました。

ディープステートが使うのはお金とマスコミです。そしてマスコミによるフェイクニュースで世論誘導を操る事が得意ですね。

中共は共産党の体制維持を意図した弾圧をしております。「天安門事件」を日本の天皇陛下を呼ぶことで回復し、「法輪功」迫害を臓器取り出しという非人間的行為で取り締まったり、チベットの文化破壊と仏教者の弾圧、ウイグルのイスラム教徒迫害と強制収容所に於ける奴隷労働など、ナチスも及ばない鬼畜行為を続けております。

この様な中共に対してトランプ政権は経済圧力で対してきました。ある意味で人が死ぬ戦争は避けたいという思いがあったのでしょう。
しかしバイデン政権では「米中両方に利益があるなら取引は可能」というような言い方をしています。
これがディープステートの本音だったようです。つまりトランプ式はディープステートに取って損害が発生すると言うことですね。裏側ではディープステートと中共の資金の流れが止まっていたわけではありません。しかし裏は裏、表に出さないと裏金では・・・

それでも習近平式も困るわけです。前回も述べましたが「中華民族の偉大なる復興」などされてはたまりません。あくまでも世界を牛耳るのは「ディープステート」でなければならないのですから。

こうして習近平政権が狙い撃ちにされています。
そのやり方はトランプ大統領の追い出し手法と同じです。違う所は、トランプ氏のスキャンダルは全てがフェイクだったわけですが、中共の場合は事実であることです。

ポンペイオ前国務長官が「ウイグルの問題はジェノサイドだ」と言い、バイデン政権のブリンケン国務長官がポンペイオ氏のジェノサイド発言を受け継ぐと述べたことから、ウイグル人のジェノサイドが世界中のマスコミに取り上げられ、同時にウイグルの奴隷労働が取り上げられます。

そしてこの中共による人権無視の奴隷労働によって作られた部品や資材を使った製品のメーカーも同罪とする世論が形成されつつあります。
中共がウイグルの実態を隠すため、ますますこの情報が真実として自由世界に浸透しています。

台湾海峡や尖閣諸島の問題も次第に世界的にクローズアップされてきています。ディープステートの腕の見せどころと言うことでしょうか。
追い詰めているのは中共全体ではなく、どうやら習近平主席とその周辺だけのようですね。中国共産党は残し、ディープステートの配下に置くことを画策しているのでしょう。

アメリカ軍も含めて、ディープステートが動かせる各国の軍隊がアジア地域に集められそうです。このような威圧は中共が戦闘行為に出られなくすることを目指しているようです。
習主席は軍を動かすべく準備をしていますが、どう見てもアメリカ軍などに立ち向かうだけの軍事力があるとは思えません。

台湾が核となります。習政権が台湾に軍事侵攻しなければ(出来なければ)習政権は終わりです。台湾に軍事侵攻すれば台湾軍がこれを迎え撃ち、すぐにアメリカ軍が参戦するでしょう。
中共が押し返されるか撤退すれば、それでも習政権は終わりです。

アメリカ軍にとっては、F35ステルス戦闘機に実戦経験を付与するチャンスでもあります。アメリカ経済で大きなビジネスの兵器商売では、何と言っても「実戦経験」。これが無いと買い手は躊躇しますからね。
そして同時に日本を軍事的に動けるようにするチャンスでもあるのです。開戦後、自衛隊が何らかの勇敢な行動を見せて、日本政府が彼等日本軍兵士を表彰しなければ、アメリカ軍が同様の何らかの表彰を行うかも知れません。軍人は名誉で動くということを熟知していますから。

そしてアメリカ軍はペルシャ湾などでの自衛隊の活動を見て知っています。自衛隊がいかに勇敢
であるかと言う事を。(機雷除去作業などをしていますからね)

習政権はこうして、アメリカ・ディープステートの利益故に排除されることが考えられます。
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