新地球革命が近づいているが、時は待たない
2018.2.20
ドイツでは大規模な社会集団が"Living without money!"(通貨なき生活）を実践している。英国ではSPGBとCPGB (英国社会党と英国共産党）が "Abolishment of Monetary system" （貨幣制度廃止）の戦略目標の実現を目指している。
米国では人口3億2300万人（"Before It's News",2016.5.19)の29％＝9370万人が貧困者で、貧困水準以下の生存の脅威直面者が人口の16％＝5170万人に達している（米国家自殺防止局）。米国は世界中で800の軍事基地を保有していて、米財政赤字は、210兆ドルだとLaurence J.Kotlikoffボストン大教授が上院予算委員会で2014に指摘して以来増大している。国家債務は65兆ドルに達したとウォーカー元会計検査院長が発表した（2017.3月）。米192都市が財政破綻で国連の管理下にある。
創造主らからのお知らせによれば、その米国では最近の株式市場の大暴落連発に次いで、間もなく米ドルが崩壊して、米経済の崩壊で人民の生存の脅威が前代未聞の規模に達して、米新内戦がNYから起きてFLへ、中部諸州へ、TXへ、CAへと全州へ拡大し、「死か革命か！」で新アメリカ労働者革命が起きて勝利する。
しかし旧ソ連や現中國等が示したように、地球の乗っ取り支配者レプティリアンらの変身者のK. Marx, F. Engels, V.I.Lenin, I.V.StalinからPutinまで, 毛沢東、 ��小平から習近平まで、金日成から金正恩に至るまで等が推進した社会主義は、金権奴隷支配体制温存の国家資本主義だから、社会主義はもう創造主らによって許されない。こうして米新革命は、19歳の米青年が提唱者になったベーシック・インカムの実施からさらに進んで、万事無償奉仕社会への移行へ発展することが避けられない。
それがフランスで新革命の発生と方向に強力な影響を及ぼす。米新革命に次いで、フランスで新人民革命が起きて、ベーシック・インカムの実施から先へ進んで、貨幣制度廃止と万事無償奉仕の社会へと進む可能性がある。EU諸国もこの方向へ進む可能性がある。
その大波は、人口1億4300万人の73％＝1億440万人が貧困者（Newsland.ru,2017.5.11) のロシアで経済危機の深刻化から、万事無償奉仕の新社会革命を来たす可能性がある。さらに、人口13億5700万人の中國では７億人の貧困者と1億6000万人の生存の脅威直面者が新人民革命を求めていて、既に上海で新革命推進の指導中核が働いていて、新たな万事無償奉仕社会を目指す新中國革命を来たす可能性がある。朝鮮半島はこれに続き、日本でも世界の大勢に順応して、万事無償奉仕社会を目指す新社会革命を来たす可能性がある。
しかし、金権奴隷生活に埋没している惰性思考の地球人を、時は待たない。ブログに書いたように、地球のDoomsday: 最後の審判による世の終りの日が来る。
http://blog.livedoor.jp/tatsmaki
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