皇紀2675年という世界最古の歴史を有する我が国に於いて、GHQによるたった7年間の「洗脳統治」は屈辱に満ちたものであった。GHQ統治下の日本は、政治・軍事・外交の全てを掌握され、日本国内でありながら国旗を掲げる事さえ禁じられていた。
GHQはマスメディアを始め、凡ゆる書籍から、国民の電信・電話・手紙まで検閲し、尚且つ この国はあの7年間に徹底的に改造されてしまい、改造勢力は自己増殖して、今も日本国民を欺き続けている。
戦後の昭和政治の黒幕に安岡正篤という者が居た。その安岡正篤がGHQのガーディナー参事官から直接聞いたと言われる日本改造計画に『3R・5D・3S政策』というのがあったという。
『3R』とは、Revenge（復讐）・Reform（改革）・Revive（復活）である。これは米国の日本占領政策の基本原則であり、米国に刃向かった日本に復讐する為に〈日本を完全に破壊してから米国の都合が良いように復活させた〉のである。
白人国家群が凄まじい人種差別を行なって、アジア・アフリカ・オセアニアを侵略し尽くしていたのに対して、日本は「八紘一宇」「五族共和」を掲げて、人類をひとつの家族と考え、白人達の人種差別と戦った。その為、GHQは日本の公式文書に「八紘一宇」「五族共和」という言葉を記載するのを禁じた。そればかりかこの思想を『日本を侵略戦争に駆り立てた世界征服思想』だと全く異なる解釈に変えてしまったのである。
だから戦後の日本人の多くは「八紘一宇」「五族共和」という言葉を知らないか、知っていても意味を誤解して忌み嫌うようになった。更に、GHQは自虐的歴史観を捏造し、繰り返し繰り返し日本人に刷り込み、日本人の精神性を陵辱・破壊したのである。
『5D』とは、Disarmament（武装解除）・Demilitarization（軍国主義排除）・Disindustrialization（工業生産力破壊）・Decentralization（中心勢力解体）・Democratization（民主化）である。これは日本改造の重点的施策であった。
日本は米国がつくった憲法に「陸海空、その他の戦力はこれを保持しない」と定められている為に「国防軍」さえ保持できないでいる。従って、我が国は米国に頼り続けねばならず、「米国債の大量購入」という形で米国に貢ぎ続ける。日本は米国の属国という泥沼から抜け出せないでいるのである。
日本政府は国民からの多額の借金を抱えているにも関わらず、米国債の大量購入という形で米国に多額の「みかじめ料」を上納させられており、その代わりに日本は米国に護って貰う。この関係が続く限り米国の意向に従わざるを得ない。
日米安全保障条約は片務的なものであり、日本は戦争を放棄させられている。竹島や北方領土を略奪されても自分では取り返せず、今しも尖閣諸島は中共に強奪されようとしている。長年、日本政府は日本を自分の力で護ろうという気概も無く、他国からは米国の属国と見られている事にも気づかないでいる。
そんな状況に置かれていながら、愚かにも戦勝国の集まり、連合国倶楽部を「国連」と呼び、その常任理事国になれると信じて虚しい外交を展開している。今になって、懸命に変わろうとし始めたのは分かるが、63年間の無作為は余りにも大きく、自ら築いてしまった障壁は途轍もなく高く乗り越え難い。
だから中共・韓国に金をタカられ続け、北朝鮮に国民を拉致されても取り返せず、世界中にODAを潤沢にばら撒いても国際的発言権は小さいままである。『散華された先人達が信じたように、日本人が日本人の精神性・魂を忘れていなければ、何れ日本国は必ず復活する』筈であるのだが、世界の潮流はそれを待っていてくれるだろうか。
併し、GHQは日本人が日本人である事を思い出さないように狡猾な手を打っていた。多くの日本人は自らが属領民に貶められている事にも気づいていない。それが『3S』である。『3S』とは、Screen（映画・テレビ）・Sports（スポーツ）・Sex（性的堕落・性産業）である。つまり彼等は、我々日本人の意識が、天下国家や政治・外交に向かわないように仕向けたのである。
『3S』政策を実施される前の日本人は、男女関係に対しては極めて閉鎖的で、未成年が性に興じるなど想像もできなかった。その為、GHQは、佐々木康という映画監督を呼び付けて、「はたちの青春」〈1946年（昭和21年）公開〉という映画にキスシーンを入れるよう〈命令〉して、日本人の性に対する感覚を米国的に解放しようとまで画策した。
現在では映画のキスシーンなど珍しくもないが、当時の日本人の常識では到底考えられず、話題騒然となり「はたちの青春」はどの映画館も超満員となった。今の日本人が米国人のように人前でキスできるようになってしまったのは、GHQの画策の結果である。
近年明らかになった米国の公式文書によれば、日本テレビの初代オーナー、正力松太郎や日本テレビには、CIAのコードネームが存在した事が分かっている。正力松太郎にはPODAM、日本テレビはPODKLTION、読売新聞社はPOBULK、読売巨人軍はPOHIKE、その他にも朝日新聞社副社長の緒方竹虎はPOCAPON、警察庁はPODAUB、内閣調査室にはPOLUNATE…というコードネームがあった。
戦後、A級戦犯にされた為に処刑される予定であった、正力松太郎は米国の恩赦によって、巣鴨拘置所から釈放されると、米国から「日本テレビ」を創設するよう指令を受けた。そして彼は、莫大な資金を背景に、駅という駅に街頭テレビを設置して、チャンネルは「4」から変えられないように固定された。さながら今の北朝鮮である。
そして日本テレビは「富士山と日の丸のガウンを羽織って入場」する「力道山」に白人レスラーをやっつけさせる事で、見事なまでに日本人をテレビの前に釘付けにしたのである。戦後の日本人の心の中には、米国との戦争に敗れた痛手と国旗掲揚を禁止され、手紙や電話さえ検閲される不自由さから、かなりの不満と劣等感が鬱屈していた。因みに力道山は在日朝鮮人である事を隠していた。
白人に対する強い劣等感は、卑怯な悪役の白人レスラーに怒りの頂点に達した〈日本人〉力道山が空手チョップを炸裂させると、日本人は心を大いに晴れ晴れとさせた。やがて各家庭にテレビが置かれるようになると、米国の思惑通り、日本人は『3S』にばかり関心を向け「天下国家や政治・外交」に関する関心は薄れていった。
然も、米国はテレビを利用して自分達のイメージアップも忘れなかった。米国のホームドラマを次々に流して、「米国は豊かで民主主義が発達した正義の国」というイメージを日本人に植え付けていった。テレビ番組「コンバット」では悪いドイツ軍を正義の米軍が毎週打ち負かし続けた。子供の頃の私は「コンバット」を毎週楽しみにしていた。こういう計画もGHQの工作で『パネルDジャパン』という。
こうした米国 GHQが、テレビなどを駆使して日本人の関心を「国家や政治」から切り離して、日本を改造するに際して、結果的に都合の良い働きをする日本国民を増やしていった。
偶然か必然か、定かではないが、通訳を務めていたGHQと深い関わりのあった、とある人物が、『3S』政策に於いて、実に見事な働きを成し遂げた。その人物はNYで「ウエストサイドストーリー」を観て、日本のエンターテインメント事業に乗り出したと言われている。ジャニー喜多川である。ジャニーズ事務所の社長である彼が、正力松太郎のようにコードネームがあったかどうかは定かではない。
然も、日本のテレビ業界は極めて特殊であり、「電通」という広告代理店が強力な支配権を持ち、この電通は米国の傀儡 韓国と深い繋がりを持ち、米国の謀略が陽の目を見ないように日々画策している。実際に政治評論家の森田実 氏は、小泉純一郎が郵政民営化の是非を国民に問う衆院選挙を行なった際、米国の巨大広告企業が5,000億円もの巨額の宣伝費を電通に注ぎ込み、「郵政民営化は善である」という世論誘導を行なったという情報を入手した。
それは明らかに米国の保険業界が日本への参入を狙った選挙誘導であった。郵便貯金と簡易保険を合わせた資産は、360兆円もあり、これを米国の保険業界が運用できるなら、5,000億円の工作費など安いものである。〈日本の未来を決める選挙〉は、実は米国の企業にとっては「ビッグビジネスのチャンス」であった。日本を売った小泉純一郎、竹中平蔵が成した恐ろしい実態を我々は知るべきである。
森田実 氏は、米国の電通を通した選挙誘導の証拠を探し出し、日本政府も電通配下のメディアに乗せられてしまっている、という事実を見抜いて、その情報を発信し始めた。すると彼は忽（たちま）ち干されてしまい、やがてテレビから姿を消していった。そして実際に「テレビを観ていた人ほど自民党に投票した」という選挙結果が出ている。
優れた政治評論家、森田実 氏は「電通」という虎の尾を踏んでしまった為にマスメディア業界での評論家生命を絶たれてしまったのである。真実を口にすると…電通を批判すると、この国ではマスメディア関係の仕事を失なう。この国には「真実が通らない」のである。代わりに「嘘が罷り通っている」のである。
「SMAP」や「嵐」、「AKB48」や「ももクロ」にうつつを抜かすのも、野球やサッカーに熱中するのも、決して悪い事ではない。併し、日本人である以上、日本国の行く末を案じて、真剣に天下国家を論じて欲しい。選挙権を得たら貴重な権利を行使する事を疎かにしてはいけない。真摯な眼差しを取り戻して政治を見れば、どこかがおかしいという事に気がつく筈である。日本人の未来の為に、〈政治から目を離してはいけない〉。
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