重点施策

ABC分析とかパレート分析と呼ばれる方法では、貢献度の高い部分に着目して対策をとると効果的である、とされています。一部では二八（にはち、もしくは、にっぱち）の法則とも言われていて、多くの場合、貢献度の高い2割が8割の成果（二割の製品が利益の八割を生む、とか、逆に、二割の部門が八割の不良をつくる、とか）を生むので、あまり広く対策を考えるよりも、重要な二割に対して効果的な対策を考えたほうが良い、と言う指針を実行するための分析方法です。もちろん、有用な考え方ではありますけれど、万能ではないし、その場その場で対象の二割に対して対策をとっていると、個別対応ばかりになってそれぞれの業務がタコ壺化することにつながります。個別最適とともに標準化を妨げる代表的な思想で、「大型案件偏重主義」とでも言う方が実感できる人が多いかもしれません。

一般的に「大型案件偏重主義」はパレート分析すらせずに印象や担当者の声の大きさで対象となる案件が決まっていたりするので、その場合は弊害はさらに大きくなります。いずれにしても、特定の案件だけ仕事の進め方が異なると、社内ですら人事交流が難しくなりますから、繁閑があっても人を融通できません。例えしても作業効率は落ちますし、お互いに「あの部署の人間は役に立たない」とか、あらぬ誤解を生みかねません。まして、優遇されている部署のほうでは変な選民思想が出てきたりとか、悪影響しかありません。

これを防ぐには、やはり、基本的なルールはきちんと標準化して、「これについて、ここは特別扱い」と明確にしておくことが重要です。しかし、担当している個々のメンバーは、そんなことをいちいち意識するのは面倒なので、どうしてもそのやり方を固定化したくなりますし、それをやるのが「改善」と言うことになります。結局、大型案件の優遇の問題も本質的には全体最適からずれた個別最適をどう扱うか、と言うことなのかもしれません。