言論封殺はＳＮＳと同じ穴のムジナか。ツイッター社が「バードウォッチ」なる通報システムを導入します。要するに、ツイッター内での相互密告システムで、デマを見たとすれば、それをツイッター社に手軽に報告できます。まずはこのシステムがうまく機能するかどうか、試験的に運用するみたいだけど、そのうち本格的に始まるでしょう。
目的は見え透いています。当局にとっての不都合な言論を抹殺するためです。特に、コロナ渦のこの時期に導入される意味は？当然、コロナワクチンに対する反対意見やワクチンによる副作用の声を「デマ」と認定し一掃することでしょう。
つい先日、現職の大統領の言論を封殺する暴挙をやってのけた会社ですから、反ワクチン派を取り締まるくらい朝飯前です。トランプのアカウントを停止して株価が大暴落したツイッター社です。各方面から「言論の自由の弾圧ではないか」との非難を浴びました。こんなシステムを導入したら、やはり、批判の声が上がるでしょう。
株価もまた下がります。それでも強行するというのは、相当に強気です。ツイッターもフェイスブックもアマゾンもグーグルも同じ穴のムジナだから、ツイッターに続いて早晩、本格的な締め付けが始まることでしょう。言論の自由がなくなっています。いやなニュースばかりだと気が滅入ってしまいます。
そこでというわけではありませんが、こんな情報を。「売電が大統領就任を先制した1時間後に、ＷＨＯがＰＣＲ検査によるコロナ陽性には擬陽性が多いことを認める。」「売電の就任宣誓から文字通り1時間後に、ＷＨＯがＰＣＲ検査の高増幅によって大量の偽陽性が生じていることを認めた」さらに、アメリカの情報番組「ニュース・マックス」から。
「民主党、背策を一転して経済再開へ」ロブ・シュミットという硬派の映画監督がこう評しています。コロナのための行動宣言はもはや不要となりました。不要というか、むしろ邪魔です。民主党が政府を完全に掌握しようとしているからです。つまり、すべてのロックダウン政策は終了となります。ロックダウンは大役を果たしました。
無数の企業を破壊し、数百万の人々を犠牲にしました。何のためか？トランプ政権を終わらせるためです。トランプは追放され、任務完了。だから、もうロックダウンはいらないのです。「アメリカ人の皆さん、お疲れ様でした。耐え抜いてくれてありがとう。お礼に１４００ドルの補助金を支払います」といった感じです。
ひとつ、はっきりしておきますが、政府高官はこうした計画を何か月も前から知っていました。トランプ政権の下での経済を壊滅させるためです。そして今は、バイデンの就任に合わせて経済を再開します。景気は浮上するでしょう。簡単な話です。点と点をつなぎ合わせると。今後、世界的にコロナは、一段落していくかもしれません。
専門家はその理由を「コロナワクチンの接種が開始されたから」とするかもしれないし、「季節がだんだん暖かくなってきたから」とするかもしれない。とにかく、バイデン政権としては、いったん経済を上向かせて、「ほら、バイデンのコロナ抑制策も経済対策もすごいでしょ？」と示したいわけです。
同じように、日本の世論も「東京オリンピック容認」して頂きました。きっと計画通りに実施されるからです。もちろん、仮にそうだとしても、それは「ちょっと小休止」をくれるだけです。コロナを使ったアンジェンダの信仰は当然着々と進められているのです。「大丈夫か新型コロナウイルス・花伝社」・「コロナワクチンの恐ろしさ・成甲書房」参考
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