この件は

当時、日大アメフト部問題でマスコミ各社がいけいけドンドンの状況でした
恐らくそんな流れで自称日大関係者みたいな人が、爆笑問題の太田氏の話を持ち出したといった感じではなかったのではないかと「想像」します

新潮編集長もちょうど日大問題で盛り上がっている真っ最中だし、随分古くて太田側も適当にお茶を濁してくれるだろうという甘い予想だったのではないかと思うんですね

しかし発売前日に新潮が渡した記事の見本をそのまんま、爆笑問題の深夜番組で洗いざらい放送で…そう、発売日直前に内容を洗いざらい放送され、同級生でもある田中氏もここがおかしい、ここは変だ、受験したこと無いんじゃないの？とか反論なども番組の長い時間を割いてやっていたんですね

反論の記者会見などではなく一方的な放送でやられちゃったのは新潮の大失敗だったのでは無かったかと思います

そして、爆笑問題の所属事務所の社長であり、太田の奥さんが即刻、裁判に持ち込むと
素早い決断を行ったのも新潮は手痛い状況だったのではないでしょうか？

第一弾発行前夜に全部放送され、発売とともに裁判に持ち込まれる状況は新潮編集長も
想定出来てなかったんじゃないかと思うんですね

で、多分、深夜ラジオで太田氏と田中氏が指摘した矛盾点やおかしい点を、ネタ元の日大関係者に確認したんではないでしょうか？
そこら辺は新潮側の状況は分かりませんが、ガセネタだったのか、連絡が付かなくなったのか一体どういう状況なのか「闇の中」ですが

第二弾は指摘された点を徹底的に調べ上げ各個論破とおもいきあ、
一転して「笑い飛ばせば良かった」だの「裏口入学は犯罪ではない」だのひたすら愚痴
で紙面を埋めて、第三弾も第四弾ださずに打ち切りしておしまいでした

お笑い芸人というプロなんだから笑いで返せばいいのにという文春の言い分は当時
やっぱり気に入りませんでした
それならブンヤのプロの新潮は裁判となる状況だとしても、紙面というフィールドで
ペンを用いて最後まで闘うべきでしょう

他人にはプロなんだからと強要するくせに新潮はペンを放り投げ裁判だから何も言わない
とだんまりを決め込む様は、それこそプロではないとおもうんですね

しかも、なんだっけ？
新潮側の言う裏口入学をさせる団体だか組織があるんでしょ？
社会正義をいうならばその裏口入学を組織的にやっているものたちの実情を白日の下に
晒すべきではないだろうかとも思うんですね
その組織はどんな人間で構成され、どんな手口を使い、そして今も存続しているのか？
本来はそこを追求するのが仕事ではないんでしょうかね？

それで裁判に突入すれば結局、新証拠も承認も全く用意できていない新潮は何も打つ手無しの状況ではなかったのではないのでしょうか？
準備の時間が全くなかった筈はありません
２０１８年８月に第一弾の記事を発行したんだから、2020年12月まで山ほど時間があったにもかかわらず物証どころか証言も準備出来ないなんてどんな調査能力なんでしょう？

更に控訴するなんて新潮側は言うけれど、真実性を立証するなら今までもたっぷり時間があった筈ですが、先延ばしにすれば物証が出てくるんでしょうか？

新潮という週刊誌がこの一片の敗訴で認めてしまっては、そう、週刊誌という立ち位置で
負けをみとめると何か週刊誌にとって都合の悪い前例を作ってしまう状況なんでしょうかね？

たとえば、今後、芸能人のスキャンダルを書いたらことごとく訴訟を起こされ始めたら
何件かに1回は敗訴して数百万円支払う状況になっては損害が増してしまって
場合によっては廃刊に追い込まれる可能異性があるので、意地でも負けを認めるわけにはいかない、最高裁まで争えば2年とか3年は引き延ばして世の中の関心が薄れて興味が撒くなるとか、太田側が諦めるとかしてくれると踏んでいるのではないかなとも邪推します

確かに週刊誌としていくつか裁判に負けて損害を出しても雑誌がうれれば儲かるんだ
みたいな事を訳知り顔でいう人もいるようですが…どうなんでしょう？

週刊誌の発行部数の下落に歯止めがかからない…と言われています
今もなお落ち続けている状況で、仮に1回辺り300万円敗訴して支払ったとして
それが5件もあれば1500万円失うわけです

普通の企業で300万円損失を出しました、1500万円損失を出しましたって事になったら
いくら決算は黒字の会社だったにしても、わらって済ましてはくれないんじゃないかなとおもうんですよ。
普通は。

これで、もっと確実なものだけを書け、裁判に負けるような記事は絶対に書くな
となれば記事を書く方も萎縮して何も書けなくなるのかなとは思います

安全パイばかりやりだしと、たぶん面白くなくなり、更に発行部数がガンガン下がって行く悪循環なのかもしれませんね

もしかして、新潮という出版社社内で敗訴してしまうような記事は書くなとか
裁判で負けて数百万も出費が出ていては社としては厳しいから年間何回以内の訴訟に収めろ超えたら廃刊なり人員整理だとか言われてるのだとすれば、編集長は必死になって
控訴し続けるのではないでしょうか？

新潮本体も売り上げは減っていて厳しいが、ご多分に漏れず不動産でやっていけている
状況なのかも知れない




太田光“裏口入学報道”判決受け会見「一生言わせていただく」　ボケ交えながら父への思い語る
https://news.mixi.jp/view_news.pl?media_id=54&from=diary&id=6350729