夏のエネルギー特集（２）

電力会社による固定価格買い取り制度、これが日本の再生エネ導入の大きな後押しになっ
てきた。しかしその実態は極端な「太陽光偏重」である。２０１２年６月と２０１５年３
月を比べると、発電設備容量で太陽光は３４７％増と約４．５倍にも増えたのに対し、風
力は６％増、中小水力、地熱、バイオマスは３つとも１％増にとどまった。

こうなった要因の一つには、法制上の問題がある。太陽光以外の発電方式は、手続きが面
倒であり、特に環境アセスメントに中小水力で３年から５年、バイオマスで５年、風力だ
と５〜８年、地熱だと１１〜１３年もの期間が必要となるそうだ。

その点太陽光であれば、メガソーラーでも１〜２年、住宅用であれば２〜３か月で導入す
ることができる。再生エネ促進政策が本格化してまだ３年しかたっていないから、太陽光
のみが際立った伸びを示しているのはある意味当然なのだ。

そうであれば、今年あたりから中小水力に関しては伸びてくるのかもしれない。中小水力
では、公共資産と位置づけされる河川を利用するタイプのものだと、認可が下りるまで時
間がかかるため３年じゃ無理だ。短い期間でできるのは、農業用水などを利用したタイプ
で自治体の許可さえ下りれば作ることができる。それでも３年かかるという。

まあそんなわけで今年は、農村地帯における中小水力が伸びてくるか。バイオマスも自治
体主導による地域ぐるみの取り組みによるものであれば、期間を短くできるようになった
そうで、こっちのほうがむしろ今年の本命とされているようである。

バイオマスは結局火力発電になる。熱源が化石燃料でなく、木材とかのバイオマス資源に
置き換わっただけだ。中小水力もそうだが、バイオマスも「天候に左右されない」電源に
なる。太陽光と違って安定した電力になる。