どんな薬の副作用も国は補償する

ワクチンそのものは、地球上ほぼすべての先進国で採用され、
すでに「前がん状態」が明らかに減少しているというデータも出ている。
実際にがん発症減少のデータが出るのは５０年かかるのは医学統計の当たり前。
今の時点で「効果がない」とか言うのはナンセンス。
がんになりたくてなる人はいない。
治るようになってきたとは言え、やはり日本でも年間１万人がかかり、
３千人が死ぬのが子宮頸がん、ここ数年数字が変化していない。
７千人は助かる計算だが、「子宮を失って」生き残るのだ。
子宮頸がんの最大発症年齢が２５歳から４０歳までの間であることを考えると、
「がんは治ったがこどもを持てなくなった」女性が多いであろうことは
容易に想像がつく。
こどもができない。
大問題だと思わないだろうか。
生きてさえいればこどもなんかなくていいでしょ、
養子もらうとかすればいいでしょ。
それは実際に子宮を切除されたあとで考えないと、わからないのでは？
そのつらさ、そういわれることのむごらえらしさが、子宮ある人間（と、男性）には想像できないだろう。
HPVワクチンを打てば、多くの女性が子宮頸がんの恐怖から解放される可能性がある。
副作用発症率よりも、がんから解放される確率のほうがずっと高い。
ワクチンの害を、おおやけに言いふらすのは
多くの女性よがんにかかれ、娘の副作用のほうがずっと重大問題だ、と
言っているだけだ。
副作用が出たのは不幸なことで、きちんとした補償は必要だ。
でも、だからといって多くの女性をがんの危険にさらすような宣伝を
してはいけないと思う。

HPVワクチン 係争中女性が訴え
http://news.mixi.jp/view_news.pl?media_id=2&from=diary&id=5156090