HPVワクチンについての専門家の見解

http://www.jpeds.or.jp/modules/activity/index.php?content_id=94

この小児科学会HPから読める文章ですが、
たまたま読みに行けない方々のために書き起こします。
以下書き起こし。


２０１６年４月１８日

ヒトパピローマウイルス（HPV)ワクチン（子宮頸がん予防ワクチン）接種推進に向けた関連学術団体の見解

予防接種推進専門協議会　委員長　
岩田　敏

参加団体（１５団体）
（公社）日本小児科学会　　（公社）日本小児科保健協会　　（公社）日本産婦人科学会
（公社）日本小児科医会　　（一社）日本保育保健協議会　　（一社）日本感染症学会
（一社）日本呼吸器学会　　（一社）日本渡航医学会　　（一社）日本耳鼻咽喉科学会
（一社）日本プライマリ・ケア連合学会　　（一社）日本環境感染学会
日本ワクチン学会　　日本ウイルス学会　　日本細菌学会　　日本臨床ウイルス学会

非参加学術団体（２団体）
（公社）日本産婦人科医会　　（公社）日本婦人科腫瘍学会

　ヒトパピローマウイルス（HPV)ワクチン（子宮頸がん予防ワクチン）（以下、本ワクチン）は、
２０１３年４月より法律に基づき、定期接種化されているワクチンです。本ワクチンについては
有害事象に関して様々な報道や見解が発表され、国内で混乱をきたしてきました。
これらの事象を受けて、厚生労働省は、専門家チームによる調査・検討と本ワクチンの
積極的な接種推奨の一時停止を、２０１３年６月に決定しました。
現在まで２年以上接種推奨が中止され、本ワクチンの接種が普及しない状況が
続いています。

　予防接種・ワクチンに関連する１５学術団体で構成される予防接種推進専門協議会
（以下協議会）は、この２年半に本ワクチンの有害事象の実態把握と解析、ワクチン
摂取後に生じた症状に対する報告体制と診療・相談体制の確立、健康被害を受けた
接種者に対する救済、などの対策が講じられたことを受けて、本ワクチンの積極的な
摂取を推奨します。

　本ワクチンに関するこれまでの国内の混乱は、一般の方々が知りえる情報が
限られていたことが１つの原因と考えられます。そこで、本ワクチンの接種を
推奨する根拠について協議会の考えを以下に示します。

第１に、本ワクチンは確固たる有効性が示されています。２０１６年１月現在、世界の
多くの国（WHO加盟国の３３．５％にあたる６５か国）が本枠tリンを国の予防接種プログラム
として実施しています（文献１）。本ワクチンが導入された２００７年からの３〜４年間で、
子宮頸がんの前がん病変の発生率が約５０％減少していることが複数の国々（豪州、
米国、デンマーク、スコットランド）から報告されており、（文献２−６）、本ワクチンの有効性は
明らかであると考えます。一方、国内では、子宮頸がんによる死亡率が、１９９５年〜
２００５年で３．４％増、２００５年〜２０１５年で５．９％と予想され、増加傾向が加速しています。
（文献７）

　第２に、本ワクチンの有害事象に関して、国内外で調査が行われました。国内において、
約８９０万回接種のうち、副反応疑い報告が２５８４人（のべ接種回数の０．０３％）であり、
そのうちの約９０％が回復または経過し通院不要となっています。未回復の方は、１８６人
（のべ接種回数の０．００２％）です（文献８）。つまり、１０万接種あたり２人が未回復の症状を
残しています。一方、欧州の健康当局、フランス等の大規模な安全性プロファイルの再調査
によると、報道等で問題となっていたCRPS（複合性局所疼痛症候群）、POTS(体位性起立性
頻拍症候群）、自己免疫疾患の発生率は、本ワクチン接種者と一般団体で差がみられない
ことが示されています（文献９，１０）。

　第３に、本ワクチン接種後に生じた症状に対する診療体制、相談体制、専門機関が
全国的に整備されました（資料１１）。その診療の手引きも平成２７年８月に刊行され、
現場で対応にあたる医療機関に配布されています（資料１２）。さらに、不幸にして
健康被害にあわれた方への救済も開始されました。本ワクチンに関して、有害事象の
発生時も含めた社会としての十分な接種体制が整ってきました。

　このように、この２年半の間に本ワクチンを取り巻く国内の状況は大きく変化しました。
一方、国外では、本ワクチンの接種による子宮頸がん前がん病変の発生が減少し、
公衆衛生学的な観点からWHO（世界保健機構）も接種を強く推奨しています。また、
同機関のワクチンの安全性に関する諮問委員会（GACVS)は、２０１５年１２月７日に、
本ワクチン接種の積極的勧奨が差し控えられている現在の日本の状況に対して、
「若い女性たちは、本来予防可能であるHPV関連がんの危険にさらされたままになっている。
不十分なエビデンスに基づく政策決定は、安全かつ効果的なワクチン使用の欠如につながり、
真の被害をもたらす可能性がある」と改めて意見を述べています（資料１０）。これ以上の
本ワクチンの積極的接種勧奨の中止は、国内の女性が実質的にワクチンによるがん予防
という恩恵をうけられないことになり、極めて憂慮すべき事態と考えます。がん予防のために
本ワクチンの接種を希望する方たちに対して、体制が整ったことを周知し、接種が受けやすい
環境を整えるべきと考えます。

　このほど、これらの対策がほぼ完了したこと及び本ワクチンの国外における確固たる有効性が
示されてきたことを受けて、本協議会は、専門的な見地から、本ワクチンの積極的な接種を
推奨するものであります。