左翼が狙うLGBT特権

LGBTが狙われている！

参照：2018年8月7日付「正しい歴史認識、国益重視の外交、核武装の実「LGBT特権を許すな！在日特権や部落特権やアイヌ特権などと同様の利権団体は不要！頑張れ杉田水脈」↓
http://deliciousicecoffee.jp/blog-entry-7172.html

参照：2018年5 月8日付「韓流研究室　東京LGBTパレードで『安倍やめろ』に『くたばれ天皇制』…ネットで反響」↓
http://toriton.blog2.fc2.com/blog-entry-5576.html

参照：2016年6月30日付「ジャックの談話室『LGBT被差別民化が失敗すると私が考える10の理由（3）』」↓
https://jack4afric.exblog.jp/25389143/

現在、在日韓国人、朝鮮人、共産主義者、左翼らは盛んにLGBTの人々（L＝レズビアン、G＝ゲイ、B＝バイセクシャル、T＝トランスジェンダー）に食い込みを謀り、被差別意識を煽って新たな特権を確立しようとしている。

日本社会はキリスト教やイスラム教社会のように同性愛を禁止せず、迫害することもなかった。江戸時代の前から、もともと武士同士の間に「衆道」と呼ばれる男色の伝統文化があったし、歌舞伎では男性が女性を演じ、宝塚では女性が男性を演じるのに違和感がない寛容な社会であり、デラックスマツコ氏、はるな愛氏なども人気があり、「LGBT」（L＝レズビアン、G＝ゲイ、B＝バイセクシャル、T＝トランスジェンダー）が差別される風潮はないというのが日本社会の一般的な認識である。

差別解消と言えば、環境改善対策として巨額の予算が計上されるので、差別は利権になる。被害者ビジネスで味を占めた在日韓国人や在日朝鮮人が、LGBTに入り込んで被差別利権を生み出そうとしてLGBTに接近している。一般のLGBTの日本人は、敢えてプライバシーを晒してカミングアウトしたいと思わない人が多いが、一部のLGBT活動家が、ゲイパレードに人が集まらないので動員力のある左翼に接近したとのこと。

その結果、ゲイパレードにしばき隊、共産党議員、外国人が参加、LGBTとは無関係で在日韓国人や朝鮮人と同じ主張の「天皇制廃止」や「反原発」、「反米軍基地」「安部やめろ」などのスローガンが書かれたプラカードが林立し、「安部やめろ」というプラカードは台湾の団体構成員も掲げており、これは台湾人の明白な日本に対する内政干渉である！





天皇制社会日本に抵抗する人々↓




LGBT活動家は賃貸企業やレストランなどサービス業者に「LGBTフレンドリー宣言」をするよう勧誘しており、SUUMOが賃貸物件で「LGBTフレンドリー」の提供を開始した。「LGBTフレンドリー」な物件とは、LGBTを理由に、入居相談や入居を断らない物件とのこと。しかし、男性同士、女性同士の友人で部屋をシェアして暮らすことは普通にあり、不動産業者に友人か恋人同士かプライバシーを晒さないと部屋を借りられないという必然性はないのだから、「LGBTフレンドリーな物件」には違和感を覚える。

「週刊新潮」2018年4月12日号に掲載された「同性愛研究家ジャックK」によるLGBTビジネスについて、「差別が存在しないところにわざわざ差別を作り出して金儲けする典型的な被差別利権ビジネスですが、こんなもん、長続きする筈ありません。 企業や事業主は、『LGBTフレンドリー宣言をすると売り上げが伸びますよ『と唆されて、フレンドリー宣言をして、LGBT団体にみかじめ料を払っても、数年も経てば、売り上げがまったく伸びないことに気づき、騙されていたことに気づくでしょう。何度も言いますが、日本の同性愛者の大半は同性愛者であることをカミングアウトしていません。LGBTフレンドリー宣言をしている企業の商品を購入したり、サービスを利用することはカミングアウトにつながりかねず、カミングアウトを嫌う当事者からは敬遠される可能性があるのです。『LGBTフレンドリー宣言』をしたら、LGBTの顧客が増えるだろうと安易に考えているとしたら、大間違いです」とのこと。



現在、LGBT活動家により、上記の図の「被差別者救済の法的防衛を要求」まで来ている段階だ。法的防衛要求が通れば、次は差別解消のための税金投入となり、特権を得ることができる。被差別民化する手法が既に見透かされてはいるが、在日特権やアイヌ特権のように、LGBT被差別民化によるLGBT特権の制定には注視すべきと思う。